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  2. 介護業界のキャリアアップ

介護コンサルタントになる

介護コンサルタントとして活動するのも、ひとつの道

介護の仕事をしたことがあるなら、その経験を活かして介護コンサルタントになるのもおすすめです。
介護コンサルタントとは、「介護事業を行う人に向けて、ビジネスの提案やアドバイスを行う人」を指します。

介護業界は行政が資金の支援などをしてくれることから、経験がないけれど事業を始める人が多いです。
こうした人はビジネスの経験があっても介護施設の事情に詳しくないため、ニーズに合ったサービスを提供できないことがあります。
やはり現場を知っているのと知らないのとでは大きな差があり、資金はあっても上手くいかないことがあるのです。

こうしたときに活躍するのが介護コンサルタントです。
介護コンサルタントは自分の経験から「こうしたほうが良い」ということを、事業を行う経営者などに向けて伝える役割を担います。
また、コンサルタントとして活動しているとさまざまな事業者の事例がノウハウとして蓄積されるため、これを元にアドバイスすることもあります。

介護士は体力的に大変で、若くないと続けられないことがよくあります。
しかしコンサルティングならあまり体力を使わないため、年齢が高くても働くことができます。

介護コンサルタントの具体的なサービス内容

介護コンサルタントが行うサービスは人によって異なりますが、「開業支援」を行う人は多いです。
介護施設を立ち上げるには、さまざまな準備が必要です。

特に市場分析は非常に大切ですが、あまり業界知識や経験がないと、市場にマッチした施設になりません。
そのためコンサルタントが市場を分析し、その地域に合ったサービスを提供できるようにサポートします。
場合によっては融資の計画書や収支計画を立案することもあり、やりがいの大きな仕事と言えます。

また、人材育成の支援を行うこともあります。
介護施設に必要な人材は、当然ですが介護士です。
ただ、経験のある介護士を採用するだけでなく、自社でスキルを伸ばす体制が整うと、より魅力ある施設になりやすくなります。
そのため介護コンサルタントが人材育成をどのように進めるか助言したり、ときには介護士と直接コミュニケーションをとりながら体制を作ったりします。

3つ目として、経営状況の改善も仕事のひとつです。
介護施設によっては、あまり経営が上手くいっていないことがあります。
コンサルタントはこうした施設の問題点を見極め、その解決策を提案・実行します。

自分に向いているかを考えて、始めるべき

介護コンサルタントはこのようにとても素晴らしい仕事ですが、向き不向きがあります。
自分に適する仕事かどうかはよく確認した上で始めましょう。

きちんと考えた上でスタートすれば、介護コンサルタントはあなたにとって天職とも言える仕事になるはずです。
ぜひチャレンジしてみてください。

介護事業所の起業

介護事業所の携帯は3種類

これから起業するなら、介護事業所はおすすめです。
介護事業所には大きく分けて3つの種類があり、まずは「デイサービス」が挙げられます。

デイサービスとは「介護が必要な方が施設に通ってきて、スタッフは必要な介護を提供する」というサービスです。
この場合、利用者が事業所へ通ってくれるため、マンションの1室など小規模からでも開業が可能です。
また、デイサービスの場合は自分だけでも始めやすいため、敷居の低い事業といえます。

次に「訪問介護」が挙げられます。
こちらは「介護サービスを提供するスタッフが、介護が必要な方の自宅を訪問してサービスを提供する」という形態です。

この場合も事業所が小規模でも良く、スタッフは介護に必要なものを用意して自宅を訪問すれば良いことになります。
1人でも開業は可能ですが、どうしても移動時間が多くなるため、効率よく売り上げを上げるためには工夫が必要です。

最後に「小規模多機能型」という形態もあります。
こちらはさまざまな介護サービスを提供する施設です。
最初に準備が必要なため、先の2つよりは開業のハードルが高くなります。

これから介護事業を始める場合、この3つの中からどれが自分にベストなのかを考えてみてください。
自分に合わない形態で事業を始めても、途中で上手くいかなくなることが多いです。
自分の強みと弱みを把握して、適正を踏まえた上で決定すると良いでしょう。

行政から支援を受けやすいのもメリット

介護事業を始める場合、行政からの支援を受けやすいのもメリットです。
現在は高齢化が非常に進んでおり、今後もこの流れはさらに加速すると考えられます。
そのため国も介護事業を始める人を積極的に支援しており、資金の提供なども行っています。

自分で十分な資金を用意できない場合、こうした国の制度を頼るのも良いでしょう。
支援の申請には準備が必要ですが、きちんと書類等を用意すればお金を融資してもらえることが多いです。
また、国から支援を受ける場合、利子があまり高くないのも大きなメリットです。
利子が高くつくと返済が非常に大変ですが、行政からの支援は金銭的な負担が軽くなるように配慮されています。

初心者でも参入しやすいのも大きな特徴

介護業界は初心者でも参入しやすいのも大きな特徴です。
その理由として、「行政が管轄している事業のため」ということが挙げられます。
一般の業界ではこうした行政による管轄はありませんが、介護事業は非常に重要な分野のため、国が大きく関わっています。
介護業界は大変という話も聞きますが、きちんと準備をすればビジネスとして成立させることができます。
興味が湧いたら、ぜひ検討してみてください。

難病患者等ホームヘルパーについて

難病に関する専門的な知識を身に着けホームヘルパーの仕事をするための資格

難病患者等ホームヘルパーとは、主に難病患者さんのケアをするためのスキルを持っているということを証明する資格です。
難病としてはベーチェット病やクローン病、パーキンソン病など様々な病気があり、治療が困難で症状が重度のものがあります。
しかも、一口に難病と言っても、それぞれ全く原因や症状、病気の程度も異なりますので、同じようなケアでは対応できません。

そこで、ホームヘルパーの業務をする際に、難病についてのそれぞれの知識を身に着け、患者さんごとに適切なケアができるようにするのがこの仕事です。
難病患者さんのケアでは、慎重な判断が求められることもありますので、しっかりとした病気に対する知識を持つことが非常に重要で、お互いに安心してサービスを提供できるようにするものとなります。

養成講座を修了するだけで得られる資格

難病患者等ホームヘルパーは1級から3級に分かれていて、入門コースからより範囲の広い対応ができるようになるクラスまでとなっています。
どの級においても養成講座が設けられていて、その講座を修了することによって資格が得られます。
養成講座はどれも一日で終了し、だいたい5時間から8時間程度となっています。

資格としてはかなり難度の低いものですので、ホームヘルパーとしてスキルを広げたいと思っている人は、気軽に受けることができます。
それぞれの自治体で定期的に養成講座を開催していますので、最寄りの場所を探して資格を取るようにしましょう。
短時間で取れる資格ですので、現在仕事をしていてスキルアップのためになかなか時間が取れないという人にもピッタリの資格と言えます。

介護業務の幅が広がって安心して働ける

ホームヘルパーの仕事は高齢者や障害者のケアがメインとなりますが、中には難病を抱える患者さんもいます。
そのようなケースでより適切に、また自信をもってケアができるようになりますので、難病患者等ホームヘルパーを取る意味は大きいと言えるでしょう。
また、介護職は全国にたくさん募集がありますが、条件の良いものは競争が厳しくなる傾向が見られますので、こうした資格を取って他の人に差を付け仕事を得られやすくするというメリットもあります。

なによりも、この難病患者等ホームヘルパーを取ることによって、より難病そのもの、そして難病患者さんへの理解を深めることができます。
一層要介護者のために自分を役立てることができるため、大きなやりがいを持てるというのも、この資格を取ることの大きなメリットと言えるでしょう。
簡単に取れる資格ですので、気軽に資格取得を考えてみましょう。

認定介護福祉士とは

より高度な介護士の資格である認定介護福祉士

介護の現場で用いられる資格はいろいろありますが、基本となるのは介護士という資格です。
これは国家資格で介護の基本的な知識や技術を持っていることを証明する資格となります。

一方でこの認定介護福祉士は、民間資格となっていますが、介護福祉士の上級資格として一般的に扱われます。
原則として、この資格がないとできない業務というものはないですし、通常の介護士と行う業務そのものには変わりはありません。
しかし、より管理的な立場、もしくは教育的な上位者として働けるようになりますので、介護業界では重要な資格として位置づけられています。

認定介護福祉士を取るためには?

認定介護福祉士は、介護福祉士の上級資格となっていますので、まずはこの介護福祉士の資格を取る必要があります。
その上で、実際の介護現場で実務経験を5年以上積んでいるということが条件となります。
また、認定介護福祉士のための養成講座を600時間以上受けていることも、第二の条件として求められます。

これらの二つの条件を満たした段階で、審査機構に申請を出して認証を受けることによって資格が得られます。
資格を得るためには、ある程度長い期間にわたる実務経験と養成が必要となりますので、長期的な観点で資格取得を目指すようにしましょう。

認定介護福祉士を取ることのメリットと活躍の場

認定介護福祉士の資格は、介護現場において介護福祉士としての経験を長年にわたって十分に積み、今度は管理的な立場として働けるようになることを証しするものです。
そのため、介護の現場で働くことに加えて、後進の介護士を育成するという仕事を行えるようになります。
研修プログラムを作成したり、実際に細かな研修を実地で行ったりして、実践的な能力を持つ介護士を育てていくことになりますので、とてもやりがいがある仕事となります。

また、管理的な業務をするというのも、認定介護福祉士にとって大事な役割です。
施設全体の介護プログラムの計画を練ったり、改善点を見つけて具体的にどのようにしていったらいいのかなどを考えていきます。
施設長などの管理者と相談して、より全体的な面での仕事ができるようになります。

このように、認定介護福祉士はより活躍の場を広げるのにうってつけの資格ですので、転職にかなり有利に働きます。
また資格手当が付くなど、待遇面での向上にもつながりますのでメリットは大きいと言えるでしょう。
キャリアアップを介護業界の中でする上で非常に重要な資格となりますので、すでに介護福祉士の資格を持っているのであれば、次の段階としてこの認定介護福祉士を取ることを目標にするのも良いでしょう。

レクリエーション介護士の魅力

介護の現場で求められるレクリエーションについてのスキルを高める

世界でもトップクラスの超高齢化社会となっている日本では、介護職の増員と質の向上というのは緊急の課題となっています。
また、介護職は全国どこでも仕事が多く、転職や就職がしやすいという面もあります。
そのため、介護における様々なスキルを向上させ、より有用な人材として成長していくことは、仕事を安定させるためにとても重要なことです。

その点で注目されているのが、レクリエーション介護士という資格です。
介護士という資格は、介護の基礎となる資格で、専門的な知識と介護技術を身に着けて適切かつ安全に要介護者をケアすることができるスキルを証明するものです。
一方でレクリエーション介護士という資格は、介護施設で行われるレクリエーションという分野に的を絞って、要介護者が楽しめてリハビリなどに役立つレクリエーションを考案し実施することができるという、限定されたスキルについての資格となります。

修了試験があるが難度が高くないので取りやすい資格

レクリエーション介護士は、一般的に通信講座などで講座を受けて取ります。
講座終了時には修了試験がありますが、しっかりと講座で勉強をしていれば問題なく取れるレベルの問題となっていますので、さほど苦労することなく資格をもらえるでしょう。
介護関係の資格の中でも難度が緩やかですので、介護を初めて間もない人でも挑戦できますし、これから介護業界で頑張ろうと思っている人が取ることもできます。

資格を取ることによって、転職や就職を有利にできるというメリットがあります。
介護業界はたくさんのスキル保持者がいますので、他の人との差を付けるという意味でも良い資格で、キャリアアップを狙う一つの段階としてこのレクリエーション介護士に挑戦してみるのも良いでしょう。

また、現場にも役立てることができる資格でもあります。
レクリエーションは介護の現場では必須とも言える活動ですので、レクリエーションのバリエーションを増やすと共に、より安全に楽しくするための方法を資格取得のための準備を通して学ぶことができます。

楽しみながら資格を取りたい

レクリエーション介護士は、難度が低いということもあり、比較的簡単に取れる資格です。
また、要介護者のことを考えながらどんなレクリエーションが楽しく、リハビリに役立つのかと考えていくことができます。

資格取得のための対策、準備も楽しく行えるはずですので、難しく考えずに楽しみながら準備を進めるようにしていきたいものです。
また資格を取った後は、いろいろなシーンでこの勉強が役に立つということを実感できるはずですので、後悔することはありません。

社会福祉士

社会福祉士とは

社会福祉士とは、社会福祉業務に携わる場合に必要となる国家資格です。

医療においても多くの資格が存在しますが、社会福祉士のように国家資格として昔から有名な資格も存在します。
というのも、社会福祉士は他の医療関連の資格とは違い、唯一無二の一面があるからです。
例えば、社会福祉業務に携わる場合は専門的な知識、技術を有していなければなりません。
そのため、能力が認められている人でなければ、社会福祉士の資格試験に合格しないのです。

このような資格は医療以外では多いのですが、医療関連ではそれほど多くありません。
というのも、適切な研修を受けており、それほど出題範囲が広くないテストで合格すると、試験に合格したという扱いになるケースが多いからです。
そのため、社会福祉士のみ他の医療関連の資格と比較して、合格者数が少ない資格としても有名になりました。
合格率は約26.2%となっておりますので、他の医療関連の資格と比較すると、どれほど難易度が高い資格であるのかが良くわかります。
他の医療関連の資格では、平均すると約70.0%前後で合格される人が多いため、社会福祉士の資格を有している人はそれほど多くありません。

近年では医療の関心が高まっているため、将来を見据えて社会福祉士といった資格の取得を目指している人の数も多くなりました。
ですが、それでも昔に比べて資格の合格率が改善されたわけではありません。
なによりテストだけでなく、実技の面で問題があると合格しないため、他の資格と比較して難題の多い資格となっているところが厄介です。

社会福祉士の詳細

社会福祉士の詳細ですが、社会福祉士の資格は有資格者であれば就職において困ることが少ないとされています。

その理由ですが、勤務先が他の医療関連の資格と比較して多いからです。
一般的な医療関連の資格では、病院、老人ホーム、もしくはデイケアサービスなどを行っている業者に就職となりますので、限られた勤務先しか見つからない場合が多いです。
ですが、社会福祉士の場合は特別養護老人ホーム、医療施設、在宅介護支援センター、身体障害者福祉施設、児童福祉施設、生活保護施設・・・といった施設で働けるので、一般的な病院から障害専門の施設まで幅広く選べるのです。
ただ、このような良い一面が知られている一方で、社会福祉士の給与はそれほど高くないことも知られています。

一般的な医療関連の仕事では、平均年収が約400万円ほどとなっておりますが、社会福祉士の場合は約380万円ほどです。
そのため、このような一面も理解して社会福祉士の資格を諦める人もいます。
ただ、国家資格であるのは事実なので、仕事先を増やしたいという場合には有用な資格でしょう。

福祉用具専門相談員

福祉用具専門相談員とは

最近になって、有名になってきた資格に福祉用具専門相談員というものがあります。

福祉用具専門相談員とは、主に高齢者を対象として福祉機器の使い方、もしくは選び方をアドバイスするアドバイザーのことです。
福祉機器の中には、使用して良い場所、使用しないほうが良い場所があるなど、利用者の希望に合った福祉用具を提供するため、福祉用具専門相談員のアドバイスが必要となるケースも増えてきました。
過去に販売されていた福祉機器であれば、業者の方から色々と説明を受けられるようになっていたのですが、近年では福祉用具専門相談員を常駐化させることにより、専門的に福祉用具専門相談員が対応するようになったのです。
なぜ、過去は業者の方で対応していたのか?というと、それは福祉機器そのものがシンプルであったためです。

取り付けそのものをアドバイスするだけで問題なく、且つ高齢者からの依頼が少なかったため、アドバイスにも手間がかからないというケースが多くありました。
しかし、今では肉体だけでなく心身ともに障害を負っている人も多く、且つ高齢者の数も軒並み増えている状況なのです。
福祉用具専門相談員がアドバイスする福祉機器の中には、レンタル期間が定まっているものもありますので、そのようなレンタル期間を正確に案内する上でも、福祉用具専門相談員の存在は重要とされています。

また、福祉用具専門相談員は在籍に関する義務もありますので、福祉機器の販売、提供においては1名以上の相談員が必要という背景もあり、今では福祉用具専門相談員を必ず常駐させている業者も増えてきました。

福祉用具専門相談員は特殊?

福祉用具専門相談員ですが、資格試験のようなものを受けて資格を取得するというものではありません。

正確には、研修の修了者であれば福祉用具専門相談員になれるのです。
なので、特殊ではありますが福祉用具専門相談員になるための条件は、次のように定められています。
まず、福祉用具専門相談員は福祉用具供給事業従事者研修会を、50時間分で修了させておく必要があります。
こちらは社団法人で対応しておりますので、基本的に研修会で受ける内容が研修会によって変化するという問題もありません。
また、このような対応を終えた後は、福祉用具をレンタルしている会社、もしくは福祉施設で福祉用具専門相談員の常駐を検討している(募集している)施設を探さないといけないのです。

このような面で複雑、特殊と言われることも多いのが福祉用具専門相談員の特徴です。
しかし、今では専門的に相談員を雇用している業者では、シルバーマークといったマークを導入していますので、探す際はこちらを頼りにするだけでも問題ありません。

理学療法士

理学療法士とは

理学療法士とは、障害者の中でも病気、事故などにより障害者となった方の社会復帰のために、運動機能の回復を目指してリハビリテーションを担当する人のことです。

リハビリテーションというと、医師、看護師の一部が対応しているというイメージがあります。
ですが、そのようなイメージは今では過去のものとなっているので注意してください。
というのも、リハビリテーションに関する施設では、有資格者以外は専門的に治療、リハビリテーションで必要となる運動の指示、もしくは補助を行えないようになっているからです。
テレビドラマなどで医師、看護師などが補助を行っているシーンが流れることもありますが、こちらはあくまでも経過観察として簡単な診断を行っているだけです。

なので、リハビリテーション全体の流れを決めるのは、理学療法士といった一部の有資格者だけと理解しておいたほうが良いでしょう。
理学療法士の素晴らしいところは、リハビリテーションで必要となる知識を有していることです。
そのため、肉体の障害を持っている人に対して、どのようなスケジュールを組めば良いのかも理解しています。
もしくは、資格取得までにそのような知識、技術を得ているので、安定したリハビリテーションを行えるようになるのです。

近年では、高齢者となり身体が弱まってしまったため、肉体の障害を負っている人も増えています。
つまり、理学療法士は高齢化社会を支えていく上で必要な人物として、現代では認識が強まっている状況なのです。
他にも、デイケアサービスなどでも理学療法士が必要となるケースもありますし、仕事に関しても拘束時間が短いので、若い理学療法士でも長く仕事に就けるということで人気が高まっています。

あらゆる医療の現場で必要となる理学療法士

あらゆる医療の現場で需要が高まっている理学療法士ですが、資格試験の合格率もそれほど高くありません。

理学療法士は約75.0%となっており、新卒の場合は約82.0%の合格率という状況です。
一般的な資格試験の合格率は約60.0%前後とされていますので、資格試験の合格率は平均より高いという良い一面があります。
また、理学療法士は試験の出題範囲も広くありません。
なので、今まで理学療法士を目指して勉強されてきた人であれば、特に出題範囲には問題もなく対処できるでしょう。

理学療法士の勤務先ですが、リハビリテーション専門病院だけではありません。
他にも、専門学校で指導を行う人物として勤務することも可能ですし、マッサージ師に近い立場で、デイケアサービスを行う人物として勤務することも可能です。
理学療法士の平均年収は約410万円前後となっております。
そのため、医療の資格の中では給与も安定しているという評価が多いです。

作業療法士

作業療法士とは

作業療法士とは、障害者を対象とした医療を行っていく上で、医師の指示を受けて日常生活のために福祉用具を用いたり、様々な訓練を行う専門家のことです。

簡単にまとめてしまうと、リハビリテーションに関する仕事のリハビリ部分を担当する仕事です。
リハビリテーションというと、すべて1人の人物が計画、実行をしているものと思われていますが、実際は数人でチームとなり計画、実行という対応をとっているのです。
個人であっても、リハビリテーションできるケースは多くあります。
ですが、人によっては肉体の問題ではなく精神の問題を患っている人もいますので、今では数人体制でリハビリテーションを行うケースが多いのです。

例えば、肉体の障害を負っている人が、長い治療期間を経て精神ストレスを溜め込むこともあります。
そのようなトラブルを減らす場合、精神科の医師、もしくはリハビリテーションを専門とするものが、適切な判断により対応を行う仕組みになっているのです。
なので、すべての仕事、責任を作業療法士のみで負うわけではありません。
近年では、全年齢に対してリハビリテーションを行っているケースと、老人といった高齢者のみ専門的にリハビリテーションを行っているケースがあります。

前者であれば、どこの病院でも受けられるリハビリテーションなのですが、後者の場合は作業療法士などが不足している病院、もしくはノウハウが少ない病院では対処できません。
つまり、作業療法士が在籍していて適切な治療を受けられるということは、リハビリテーションを受けたいものにとっては重要な問題となるのです。
なので、あらかじめどのような作業療法士が在籍しているのか、サイト上で公表している病院も今では多くなりました。

あらゆる面で人気の作業療法士

作業療法士はあらゆる面で人気の資格でもあります。

例えば合格率においては、医療の資格の中でもトップに近い合格率を誇っています。
というのも、作業療法士の合格率は約90.0%だからです。
看護師も同じように人気の資格となっていますが、合格率は作業療法士とほぼ同じなので人気が高いのです。
近年では、このような資格を有しているだけでも多くの仕事に就けますし、なによりも専門的な仕事を任せてもらえるので人気が高まっています。

作業療法士は平均年収が約405万円と高くはありませんが、それでも病院、リハビリテーションに関する施設、もしくは障害者の更生施設で勤務できるので、他では体験できないような仕事も行えるということで人気です。
近年では、マシンを導入しているリハビリテーションも増えているので、作業療法士は、ITとの付き合いも多くなっている仕事となっています。

言語聴覚士

リハビリテーション

言語聴覚士とは

言語聴覚士とは、言語や聴覚に関するリハビリテーションを行う際に必要となる資格です。

過去においては、医師などが言語聴覚士の代わりになるような形で、独自のリハビリテーションを行っていました。
ですが、医師の数が不足している病院、もしくはリハビリテーションのノウハウが少ない病院では、それほど大きな成果が上がらなかったので、今では言語聴覚士の評価が上がっている状況です。

言語聴覚士は、リハビリテーションセンターで勤務されている人が多いのですが、他に言語機能などを学ばれている人物でもあります。
なので、言語に関する問題を抱えている人物を早期発見してくれるという面でも、医師とは違った仕事をこなせるということで評価されているのです。
主に言語聴覚士は病院、もしくは福祉施設で勤務しています。
このような施設では、リハビリテーションだけでなくメンタルケアが行なわれることもあります。
人によっては、精神になにかしらの問題、ストレスを抱えているため、日常的な会話に支障が出ている人もいるからです。

このような場合でも、言語聴覚士は精神科の医師などと相談し、どのようなリハビリテーションを行っていくのか計画します。
医師との大きな違いは、完全にリハビリテーションを終えるまではつきっきりになるところでしょう。
そのため、年間に受けもつ患者の数が少ないという面では、他の資格、職業と別物の仕事であると評価されることもあります。

言語聴覚士の仕事内容

対象となる患者さんは子どもから大人まで年齢層が幅広く、人によって抱える問題も異なります。
患者さん一人ひとりの問題に対し、対処法を考え、リハビリテーションを通して症状の改善をはかることが主な仕事です。
子どもの場合、絵本を見せて言葉を引き出し、文字の習得を指導します。
大人の場合、認知症や脳梗塞、交通事故などの原因が大半です。言葉にしたくてもできなくなった患者さんがコミュニケーションをとれるようにリハビリテーションのプログラムを組み立てます。

言語聴覚士の現場は、主に病院、福祉施設内で行なわれるため、仕事場が変動しにくいという面でも人気です。
また、現代では多くの需要が見込まれるようになっているので、言語聴覚士だけで行われる診断も存在します。
病院で診断をする場合、どのようなトラブルが元になって障害者になったのか、もしくは現在の生活においてどのようなトラブルが生じているのか・・・を確認します。

責任重大な仕事が多いので、言語聴覚士の仕事は責任感のある人を募集しています。
ただ、勤務時間は仕事内容とは違い固定になっているケースが多いです。
基本的に行なわないといけない仕事のほとんどは、相談・検査・診断の3種とされています。
その後、リハビリテーションで必要となるスケジュール作成し、さらに医師と相談しながら担当医になる方などを選別するようになります。
このように多くの医師とかかわるという面が、言語聴覚士ならではの特徴かも知れません。

言語聴覚士のやりがい

人が生きていくためにはコミュニケーションは欠かせません。
言語聴覚士はコミュニケーションが困難に陥っている患者さんに寄り添い、サポートします。
社会復帰に向けての支援や生活をサポートしていくことで患者さんが少しずつ回復していく姿にやりがいを感じるでしょう。
特に患者さんが言葉を話せるようになった瞬間は達成感や喜びを感じます。
人のために働きたいという思いのある人ほどやりがいを感じ、モチベーションとなります。

言語聴覚士のつらいところ

言語聴覚士のつらいところとして、言語聴覚士としてリハビリテーションができず、介護領域の仕事しか任されないことです。
原因として、雇用する側や利用者が言語聴覚士の仕事内容を理解していないなどがあります。

言語聴覚士の年収

言語聴覚士の平均年収は400万円程度です。あくまで平均年収ですので、勤務先や勤務地によって大きく異なります。
言語聴覚士は経験と年齢によって、年1、2回昇給で加算されていく仕組みです。堅実に給与を上げていきたいと考えるのなら我慢が必要となります。
大きく年収を上げたいのなら転職です。今の勤務地より規模の大きなところに転職すると現在の給与を上回る金額が期待できます。
その他に認定言語聴覚士の資格取得がおすすめです。「摂食・嚥下障害」「失語・高次脳機能障害」「言語発達障害」を範囲としておりスキルアップと共にキャリアアップを狙えます。